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英語で授業「オールイングリッシュ」のメリットとデメリット

オールイングリッシュとは、英語の授業を英語だけで行うことです。先生も生徒も日本語を使わず、英語のみで授業を進めていくのが、オールイングリッシュの授業です。

 

文部科学省では、高等学校学習指導要領において、「(英語の)授業は英語で行うことを基本とする」と定めています。これを受け、英語の授業を英語で行う高等学校が増えてきました。英語で授業を行うオールイングリッシュのメリットとデメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。

英語で授業するメリットは、「使える英語」が身に付くこと

英語で授業をするメリットは、生徒に実践的な英語が身に付くことです。オールイングリッシュの授業において生徒は、限られた語彙の中でどうにかして英語でコミュニケーションをとろうとします。こうした、英語でのコミュニケーションが求められるオールイングリッシュ授業では、英語ネイティブの子どもや、英語圏に留学した人のような英語学習環境を再現することができます。

 

英語を英語で学習するメリットは、接する英語の絶対量が増えることだけではありません。即応的に英語で考え、英語で発話する機会が増えることで、日本語を介さずに英語で考える、ネイティブスピーカーのような思考回路を鍛えることができるのです。

 

英語での授業でコミュニケーションを重ね、小さな成功体験を積み重ねていくことで、生徒は「私は英語が話せる」という自信を身に着けていきます。リーディングやライティングが得意でないために従来型の英語に苦手意識を持っていた生徒は、コミュニケーション重視のオールイングリッシュ授業では活路を見いだせるでしょう。「生活の役に立たない」という感覚から従来型のいわゆる受験英語に対するモチベーションが保てなかった生徒も、積極的に英語を楽しめるようになるでしょう。

 

より自信を持って英語での授業に参加したい生徒には、一般の英会話学習サービスを利用するという選択肢もあります。最近は通塾型の英語塾だけでなく、オンラインの英会話スクールや英語学習サービス、英会話学習アプリなどが普及しつつあり、実践的な英語を学ぶ方法は多様なものとなっています。

英語で授業するデメリットは、変化の途上で若干の混乱が起こること

オールイングリッシュのデメリットは、英語教育が従来型から実践型へと変化していく流れの中で、若干の混乱が起こることです。英語授業のオールイングリッシュ化は、生徒だけではなく、先生や受験制度といった、英語教育の現場に関連する多くのものを変化させます。

 

先生にとっては、英語で行う授業の指導技術や評価の方式について手探りの時期が続くでしょう。先生自身がそれほど英会話を得意でない場合もありますし、英会話やコミュニケーションに苦手意識を持つ生徒への個別対応や配慮も必要です。成績評価の方法も、これまでのペーパーテストのようにはいきません。

 

大学入試の英語がどれだけ変わっていくかについても、まめな情報収取と慎重な見極めが必要です。コミュニケーションを重視する試験は、ペーパーテストと比べて実施に多くの手間と人手を必要とするため、従来型の出題を続ける大学も出てくる可能性があります。

 

先生自身に英会話に対する苦手意識がある場合は、各種の英会話学習サービスを利用してブラッシュアップしておくという選択肢もあります。ネイティブスピーカー人材を導入し、アドバイスや指導補助を受けるという方法を試してみるのもよいでしょう。

文部科学省は「高等学校の英語授業は英語で行うのが基本」と定めている

文部科学省は、2009年に発表した高等学校学習指導要領において、以下のように定めています。

 

英語に関する学科の各科目については,その特質にかんがみ,生徒が英語に触れる機会を充実するとともに,授業を実際のコミュニケーションの場面とするため,授業は英語で行うことを基本とすること。
― 高等学校学習指導要領 平成21年3月 文部科学省

 

文部科学省では、グローバル化などの変化の激しい時代の流れを踏まえて2009年の学習指導要領改訂を行いました。「『ゆとり』か『詰め込み』かではなく、基礎的・基本的な知識・技能の習得と思考力・判断力・表現力等の育成との両方が必要です」とし、生活課題を解決できる実践的な「生きる力」の育成を目指しています。

 

文部科学省によれば、学習指導要領は、中学校では2021年度、高等学校では2022年度から改訂版が実施予定です。新しい学習指導要領の英語教育の方針は、現行の学習指導要領とは大きく変わらず、授業は英語で行うことを基本と定めています。

 

英語教育の現場では今後さらに、生きる力につながる実践的英語力の育成を念頭に置いた英語教育が推し進められていくと思われます。

英語で授業している高等学校が増えている

文部科学省が毎年行っている「公立小学校・中学校及び高等学校における英語教育実施状況調査」によると、全国の高等学校において、授業の半分以上を英語で行っている英語教員の割合は2人に1人程度でした。

出典:公立小学校・中学校及び高等学校における英語教育実施状況調査(文部科学省)

 

コミュニケーション英語Iの授業では、2013年度から2017年度の間で14%の増加を見せています。「授業は基本的に英語で行うこと」とする現行の学習指導要領の実施を受け、高等学校の英語教育現場ではオールイングリッシュ化が進みつつあることがわかります。

関連サイト

高等学校学習指導要領 平成21年3月 – 文部科学省

今後の英語教育の改善・充実方策について 報告~グローバル化に対応した英語教育改革の五つの提言~ – 文部科学省

グローバル化に対応した英語教育改革実施計画 – 文部科学省

学校教育の「オールイングリッシュ化」と、それに求められる対応とは – weblio英会話コラム

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