英語と年収の関係―英語スキルがビジネスパーソンの年収に影響するという事実

企業の「英語公用化」を導入または推進している企業の事例一覧

2016/07/19

ビジネスマンは英語力が必須 企業の事業多角化戦略、および、グローバル化に伴い、ビジネスマンにはこれまで培ってきた専門的な知識や技術に加えて、語学力や異文化圏に対する理解力などが求められるようになってきました。社員にビジネススキルがあったとしても、共通言語の英語でコミュニケーションが図れなければ十分に発揮することは困難です。そのため企業では、さまざまな手段で英語力アップのための施策を行っています。 (さらに…)

海外出張、海外赴任で困らないためにはTOEIC730点以上が必要

2017/01/27

海外へ進出している企業にとって、現地社員の英語力不足は大きな課題です。TOEICを運営する一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会によれば、企業が社員に求めるTOEICスコアは、海外出張者に対しては570点～780点、海外赴任者に対しては605点～785点という結果が出ています。TOEICの日本人の平均スコアが512点なので、平均スコア以上の英語力を求めていることがわかります。また、日本企業の主な海外進出先となっている国の人々の英語力は、日本よりも高い傾向にあることがわかっています。 実用レベルの英語力習得には「最低3000時間～最大5000時間」の学習時間が必要という研究報告が出されるなど、習得まで長い年月を要します（参照：「英語能力を実用レベルで習得するには最低3000時間は必要」）。海外進出はまだ先、と考えている企業も早めに英語対策を講じておいたほうがよいでしょう。 (さらに…)

企業が海外進出するとき新たに直面する「11の課題」

2016/08/03

企業が国内需要から海外需要へシフトするメリット 日本は近年、人口減少や少子高齢化などにより国内需要が減少しています。そのため企業は、自社製品の需要が多く今後の拡大も見込まれる他国の市場へシフトする傾向にあります。海外進出は、より良質で安価な労働力が得られるというメリットもあります。   外務省の「海外在留邦人数調査統計」によれば、2015年の企業の海外拠点数は10年前の3万5000から7万1000と倍増しており、今後も増加していくことが予想されます。 (さらに…)

英語能力を実用レベルで習得するには最低3000時間は必要

2016/12/15

企業における従業員の英語能力は、事業分野によっては競争力を大きく左右し得る重要な要素にもなります。英語に堪能な人材が獲得できれば万々歳ですが、実務を英語でこなせるレベルの英語能力を持った人材は希少です。現在の従業員の英語能力を引き上げる取り組みを検討したほうが現実的かも知れません。   「使える英語をモノにする」ことを目標に英語を学ぶ・学ばせるには、どの程度の学習量・学習時間が必要か、目安を知っておく必要があります。最近の研究では「最低3000時間～最大5000時間」が実用レベルの英語力の習得には必要という見解が示されています。 (さらに…)