学習塾
のために考えた
オンライン英会話+自立型個別学習
2020年に大変革を迎える英語教育。
これから需要が高まる小学校・中学校・高校での英語学習を
AZ ENGLISHなら簡単に充実させられます!
- 内容充実
- 簡単導入
学習塾
のために考えた
2020年に大変革を迎える英語教育。
これから需要が高まる小学校・中学校・高校での英語学習を
AZ ENGLISHなら簡単に充実させられます!
15分間のマンツーマンのオンライン英会話レッスンで、何度も声に出し、上手に言えるようになるまで練習。オンライン英会話の後は塾でテキストやCDを活用してスピーキングの練習を行います。
単元の学習では並べ替え問題だけでなく、
英作文問題も用意しています。
自立型の学習なので、小学生・中学生・高校生同時に塾での指導が可能に!
これまでの英語教育は英単語や文法重視の「リーディング」に重きが置かれていました。
しかし、それだけでは中々、英語を使えるようになることができなかったので、「リーディング」「スピーキング」「リスニング」「ライティング」の4技能を総合的に評価するような教育方針に変更となりました。
それに伴い、2020年度から教育内容が変化していきます
「小学3年生からの必修化」や「小学5年生からの教科化」など低学年から英語教育が行われることが決定しています。2020年を待たずに、2018年から英語教育の見直しが行われていきます。
今後そのことから、英語教育の需要はさらに高まっていくことが予想され、充実した学習塾向け英語学習コンテンツを用意しておくことが、経営としても他塾との差別化にも繋がります。
学校の先生や塾の先生は英会話の先生とは違い、スピーキングを指導した経験がほとんどないです。
その為、学校ではALTを用意して対応している学校も増えてきています。
塾でも新たにスピーキングを指導できる講師を用意するか、今の先生達にスピーキングを指導できるようになってもらわなければなりません。ただ、先生を一人増やすとなると、人件費もかかってしまいます。
学習塾のために考えたAZ ENGLISHなら、自立型個別学習だけでなく低価格の料金で英会話の指導が行えます。
現在 | 2020年度 | |
---|---|---|
小学5・6年 | 必修化: 週1コマ | 教科化: 週2コマ |
小学3・4年 | 規定なし | 必修化: 週1コマ |
基礎が分からなければ、生徒のモチベーションを維持することが難しくなります。
これまでの英語教育は中学生から教科としての指導がありましたが、これからは小学5年生から教科となり、必修化は小学3年生からとなります。
算数でいうと「割り算」を習う頃に英語を学習することとなります。割り算が苦手な子は、いつまでたっても算数・数学が苦手のままです。それと同様に英語も小学校の学習でつまずいてしまうと、英語が苦手なまま、中学へと進学することになります。
英語が教科化されることで私立の中学受験の入試科目に英語が新たに加わります。(すでに採用している中学校もあります)どの塾もまだしっかりと英語教育の準備ができていない状況なので、小学校教育のうちから塾で英語を教えておくことで、中学生になっても継続して塾に通ってもらえることが期待できます。小学校教育のうちから塾でリーディング・ライティング・スピーキング・リスニングすべての対策ができるよう今から準備をしておきましょう。
4技能を強化する目的から、2020年度から中学の英語の授業は基本的に英語で行うことが決定しています。英会話が苦手な生徒は授業すらあまり理解できなくなり、悪循環に陥る可能性があります。
必要な英単語数も
1,200語 → 1,600~1,800語に
増加!
小学校からの教科化により、中学で必要な英単語数も増加するとされています。
現状は1,200語程度にあるのに対して、今後は1,600~1,800語程度必要になるといわれています。
大学入試が大きく変わり、
塾や学校で「話す」「書く」の学力を
どのようにアップさせるかが今後の競争のカギとなります。
これまで指導していた内容は半分しか役に立たず、
これからどのような指導を行えるかにかかっています。
窓口 | 〒108-0014 東京都港区芝5-14-13 アセンド三田7階 GRASグループ株式会社 個人情報保護事務局 宛 |
---|---|
電話番号 | 03-6911-3910(平日9:00~17:00) |
受付時間 | 9:00~17:00(土曜・日曜・祝日・年末年始は除く) お問い合わせフォームはこちら |
個人情報の種類 | 利用目的 |
---|---|
応募者情報※ | 弊社が必要とする人材の採用判断のため。 |
在職者情報※ | 人事管理業務及び業務の連絡のため。 |
退職者情報※ | 法定で定める退職者の人事管理業務及び懇親等の必要に応じた連絡のため。 |
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システム保守の際に閲覧可能な個人情報 | 顧客の依頼に基づきシステム保守業務を実施するため |
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認定個人情報保護団体の名称 | 一般財団法人日本情報経済社会推進協会 |
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苦情の解決の申出先 | 個人情報保護苦情相談室 |
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