中学校英語教育の現状と課題

中学校では、2021年度から新しい学習指導要領に基づいた授業が始まります。英語の授業では、「読む」「聞く」「話す（やり取り）」「話す（発表）」「書く」の4技能5領域を総合的に充実させることを目標に掲げています。

一方で、学習の時数や内容、生徒の実際の英語力は、国際水準からみると日本はまだまだ遅れをとっているのが実情です。中学校の英語教育の現状と課題について、文部科学省の調査結果などを参照しながら解説します。

中学校英語教育の現状

オールイングリッシュの授業時数が増加している

現行の学習指導要領では、中学校での英語の学習時間は1年で105時間、3年間で315時間と定められていましたが、新しい学習指導要領では、1年で140時間、3年間で420時間と定められています。中学校英語の授業時数は、2021年度の全面実施に向けて、1年間で35時間、3年間で105時間増やされる流れにあります。

中学校での英語教育では、オールイングリッシュによる授業を導入するなど、より実践的な授業に変化しつつあります。2017年度に、中学校英語の授業のうち生徒が半分以上の時間を英語で言語活動を行っていた割合は75%弱で、2016年度より4％強増加しています。また、中学校の英語の授業中に教師が半分以上の発話を英語で行っていた割合は70%程度で、2016年度よりも5.5%程度増加しています。中学校英語のオールイングリッシュ率は上がりつつあります。

中学生の英語力の現状

中学校3年生のうち、英検3級以上を持っている生徒と、英検3級以上相当の英語力があると思われる生徒を合わせると全体の40%強になり、初めて40%を超えました。2013年に閣議決定された、2013年度から2017年度までの教育目標を定める「第2期教育振興基本計画」では、中学校を卒業した時点で英検3級程度以上の英語力を持つ中学生の割合を50%にすることが目標でした。英検3級程度以上の英語力を持つ中学3年生は、計画の閣議徹底以降の4年間で8%と順調に増えていますが、計画の50%までには10%程度の開きがあるのが現状です。

出典：平成29年度英語教育改善のための英語力調査　事業報告（文部科学省）

中学校英語教師の指導力の現状

英語を担当している教師のうち、CEFRのB2レベル以上に相当する英語力を持っている人は10人のうち3人強にとどまります。また、留学経験がある英語担当教師は、英語を担当している教師の5人のうち3人弱いますが、このうち1ヶ月未満の短い留学経験の人が5人に1人程度を占めています。

生徒の英語力を測る学習到達目標を、CAN-DOリストの形式で技能ごとに設定している学校は、2017年度では6割を超え、2016年度よりも2割弱増えているものの、授業の中で「統合的な言語活動（生徒同士で英語で話し合うなど）」を行っている教員は5人に2人強にとどまっています。

教師に対して、指導力向上のために複数日にわたった研修を実施している都道府県・指定都市教育委員会の割合は9割を超えており、各教育委員会が英語教師の指導力の向上に力を注いでいることが推測できます。

中学校英語教育の課題

アジア各国の中学校英語教育との比較

日本の中学校の英語教育は、アジア各国との比較では遅れをとっているのが現状です。首相官邸が作成した資料によると、2008年時点では、日本が中学校の英語教科書で想定している英語語彙サイズが約1000語であるのに対し、中国・韓国・台湾の英語教科書では最大で約3000語です。2018年現在の日本で3000語の語彙サイズというと、高等学校卒業程度に該当します。

出典：英語教育関連資料（首相官邸）

また、慶応大学の鈴木佑治先生の分析によると、2017年度のTOEFL iBT テストの日本平均スコアは、アジアの約36カ国では下から2番目、アジアの主要国家の中では最下位に位置しています。

日本の中学生の英語力には全体的に課題が見られる

日本の中学生の英語力は、国際的に見ると全体に課題の見られるのが現状です。以下は、平成29年度英語力調査結果（中学３年生）の概要からの抜粋です。

CEFR（ヨーロッパ言語共通参照枠）A1上位レベル以上の割合が「聞くこと（29.1％）」「話すこと（33.1％）」「読むこと（28.8％）」「書くこと（46.8％）」となった。
前年度に比べて「聞くこと」「読むこと」は増加し、「話すこと」は微増。一方、目標の50%には、４技能すべて達していない。……「書くこと」はA1レベル上位以上の割合が46.8％と高いが、一方で、無得点者が11.0％と前年度より4.6ポイント減少したものの、一定数いる状況である。

英語4技能全体で英語力の低さが見られるのに加え、4技能の間の差、また、技能ごとでよくできる生徒と苦手な生徒との差の大きさが見られます。

新・学習指導要領で示されている「総合的な言語活動」を行っている中学校のほうが、4技能すべての得点が高いというデータも出ていますが、授業の中でこうした総合的な言語活動を行っている教師は5人に2人強にとどまっています。

新・学習指導要領の導入で中学校の英語教育はどう変わるのか

新・学習指導要領での中学校英語教育における主な変更点は次の通りです。

3年間に指導すべき語数が900語程度から1200語程度へ
1年間の授業時数が105時間から140時間へ

指導すべき事項については、語数が増やされたのみで、文法事項等は増やされていません。授業時間に多少の余裕を持たせることで、知識の定着とコミュニケーションの実践に、より時間を割けるようにとの方針です。

新・学習指導要領がスローガンとして掲げている「生きる力」の強化を目指し、生徒がより自発的・積極的に英語に関わり、英語を実際のコミュニケーションや社会活動に活かせるような英語教育を目指すことがすすめられています。

今後の中学校英語では、教師のさらなる意識改革が求められる

「世界標準」への視野を持とう

今後の日本の中学校での英語教育においては、教師のさらなる意識改革、指導力の向上が求められます。日本の中学生の英語力の現状を見るに、今後の中学校での英語教育のレベルは、新しい学習指導要領を満たすのにとどまっているのでは十分ではないと推測されます。生徒に、世界標準の英語力を身に付けさせるような指導を実現すべく、アジア各国の成功例にも視野を広げることが大切です。

小学校から高校以降への橋渡しを意識しよう

新・学習指導要領では、グローバル化の流れの中で、子どもたちが将来社会に出たときに「生きる力」を発揮できるようになることを目指しています。小学校の英語教育も、児童同士で英語の会話をしたり、外国のことについて学んだりするなど、より濃く実践的なものへと変わりつつあります。高等学校以降に求められる学習到達目標も以前より高いものとなっています。

小学校、また高等学校での英語教育がどのように変わっているか、それに生徒がどのような反応を示しているかをよく知り、双方への橋渡しを意識して指導を行いましょう。それぞれの教育機関がしっかりと役目を果たすことで、初めて新しい学習指導要領の目的が果たされることになります。

良い先例に学ぼう

英語に触れることに「楽しさ」「有用感」を感じている児童生徒が、テストでより高い得点をとっている傾向が見られます。また、授業の中でより多様な活動を英語で行っている経験や時間の多い生徒ほど、英語力が高い傾向があることも読み取れます。

大阪府箕面市では、2015年からすべての市立小学校・中学校において英語教育を強化しました。毎日英語を使う時間を作り、ALTを複数人配置するなどの工夫を行ったのです。その後2018年には、英検3級以上の英語力を持つ中学3年生の割合が7割を超えたと発表しました。効果のあると思われる例、先進的な取り組みに常にアンテナを張り、良い要素をどんどん授業に取り込んでいきましょう。（参照：英検3級以上取得者が70％超え、箕面市の中学校英語教育方法）

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