企業が社内公用語の英語化(英語公用語化)を決断する理由
2016/03/22
日本企業が英語を使って業務に取り組む ―― いわゆる「社内公用語の英語化」が世間で一躍注目を集めたのは、2010年、インターネット通販大手の楽天、および、衣料ブランド「ユニクロ」で知られるファーストリテイリングの両社がほぼ同時期に「社内公用語の英語化」を打ち出したタイミングでしょう。 楽天は2012年に正式に社内言語として英語を導入しました。2015年には新たにホンダ(本田技研工業)やブリヂストンも社内公用語の英語化を宣言しています。社内言語の英語化は、一過性の流行として収束するどころか、大きな時代の趨勢の様相を呈しているとも言えそうです。 (さらに…)